日本の大企業は通常、正社員採用にあたって学校を卒業したばかりの人間を雇います。新卒者の雇用は四月に始まり、通常は仕事を始める前に一定期間の研修を受けます。１９９０年代中盤まで、いったん大企業に採用された若者は、生涯その会社に勤め続けられるものだと考えられていました。こうした考えは、高校や専門学校を卒業したのち製造業に就職した人にも、多くの場合は大学を卒業してホワイトカラー職の「サラリーマン」になった人にも共通していました。男女雇用機会均等法の可決以前は、学校を卒業後大企業に採用された女性は、家庭を持つまでは雇用主の下で働きつづけるものだと考えられていました。学校を卒業してすぐに正社員として採用されなかった人、あるいは一旦職を失った人は二次的な労働市場へ落ちることになり、恵まれた大企業の正社員になることは難しくなります。