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赤く発光しているチップを持った指のクローズアップです。
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産業
  1. 産業部門でみる日本の労働人口
  2. 日本の男女が働く業種
  3. 戦後の日本における基幹産業復興政策
  4. 日本の造船業
  5. 鉱業:衰退する産業
  6. 産業政策と不況産業
  7. 消費財産業
  8. 日本経済における中小企業
  9. 大企業と中小企業のつながり
  10. 日本の電気機械工業
  11. 日本の自動車産業の始まり
  12. 自動車産業の発展と自動車の輸出
  13. 日本の携帯電話産業
  14. コンピューターゲーム産業
  15. 買い物の習慣と小売店
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炭鉱の木製トロッコの脇に作業員が立って仕事をしています。
岩倉炭鉱の木製トロッコ。
写真提供:持元宏
戦後の日本における基幹産業復興政策
戦後、日本の基幹産業を再生するために、GHQは鉄鋼業・石炭産業の再建に直接資金を提供しました。1950年代初めまでには、これら二大基幹産業への直接出資は、税金の免除と政府からの貸付金という形の援助に変わりました。こうした政策の目的は国際競争力を高めるための石炭・鉄鋼生産の合理化でした。しかしながら、結果として、石炭産業政策は、70年代と80年代に製造を減らした各種の斜陽産業に対する補助計画の先駆けとなりました。 60年代初頭、日本政府は石炭産業を支えるため、国内産石炭の使用に対し補助金を出しました。1973年のオイルショック以降、石炭の需要がありましたが、鉄鋼業も電力業も、割安な輸入炭を入手できる場合は、割高な国内炭の購入を拒否しました。80年代半ばまでには、アメリカも日本に安い米国産石炭を輸入するように圧力をかけるようになりました。日本政府はついに国内石炭産業を後押しするのをあきらめ、産業として終えんさせることを決定しました。
言葉の説明:  石油危機

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